日本のリサイクルコンパウンド（再生プラスチックに添加剤を配合・加工した樹脂材料）市場は、使用済みプラスチックを回収・洗浄・粉砕して再利用するマテリアルリサイクル（MR）由来の材料が現状の大部分を占めています。一方、化学的に分解するケミカルリサイクル（CR）の技術開発も進んでおり、今後の動向が注目されています。

これまで再生プラスチックの採用は、バージン品よりも安価なことによる原材料費の抑制を主目的とするケースが多く、環境対応を目的とした使用は一部に留まっていました。また、その原料は廃容器や廃建材、廃家電など、各種リサイクル法に基づいて回収された一般（家庭）系廃プラスチックが大半を占めています。

主要な用途は、電気電子製品、物流資材、土木建築資材、日用品など多岐にわたります。特に電気電子製品では、家電リサイクル法や環境配慮製品を示すEPEAT認証により回収ルートが確立されており、家電・OA機器、PC、電子部品などの外装材や内部部品への水平リサイクルが推進されています。

樹脂種別では、MR-PP（ポリプロピレン）やMR-PE（ポリエチレン）をはじめ、MR-PS（ポリスチレン）やMR-ABS（アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン）などが中心ですが、耐熱性に優れるMR-PC（ポリカーボネート）やMR-PA（ポリアミド）の需要も増加しています。さらに、MR-PPやMR-PEは輸送用の物流パレットといった物流資材や土木建築資材、自動車など幅広い分野をカバーしています。

今後は、国内外での再生プラスチック使用義務化といった環境規制の強化、特に欧州ELV（使用済車両）規則案などを背景に、新車のモデルチェンジ時期と重なる2028年頃から自動車用途向けを中心に採用が本格化する見通しです。国内市場規模は2030年に2024年比12.9%増の48.9万トンへと拡大し、なかでも自動車用途は同2.2倍の6.1万トンへと急拡大すると予測されています。

今後のさらなる普及に向けては、バージン材に劣らない物性を保つコンパウンド技術の向上、均一な廃プラスチックの安定調達体制の構築、そして製造コストの削減といった「品質・供給・コスト」の3面における課題解決が求められています。

遠藤総研は、こうした資源循環（リサイクル）分野における取り組みをはじめ、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取り組んでまいります。