株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、アメニティ製品の生活資材事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、アメニティ製品の早期普及を目的として取組むものです。
アメニティ製品のニーズは近年更に高まりつつあり、ライフスタイルに対する意識は飛躍的に向上しています。

アメニティとは、ホテルのバスルーム等に備え付けの小物類のことで、「アメニティグッズ（Amenity Goods）」とも呼ばれます。せっけんやシャンプー、シャワーキャップなどバスルームで快適に過ごすためのものがバスアメニティです。

アメニティ（Amenity）とは、第一義的には「心地よさ、快適さ、快適性、楽に暮らすために必要なものが整い、整備されていること」、生活を便利で、楽しくするもの、恩恵、特典を追加しうるものであり、そうした設備、快適もしくは適度な「環境」（自然環境・社会環境）を表します。クオリティ・オブ・ライフ（Quality of Life）の高さに関係する言葉です。

２０２０年の東京オリンピック開催が決定により、東京の招致委員会の試算よると２０２０年までの７年間にサービス業や建設業などにおよそ３兆円の経済波及効果が見込まれるということです。さらにこうした経済効果に伴って東京を中心に全国で１５万人以上の新たな雇用が生まれると試算しています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。