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ニュースリリース

メモリーカード製品のコンシューマーサービス事業について

2015年04月01日
株式会社遠藤総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:遠藤潔、以下「遠藤総研」)は、メモリーカード製品のコンシューマーサービス事業(以下「本事業」)の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、メモリーカード製品の早期普及を目的として取組むものです。
メモリーカード製品のニーズは近年更に高まりつつあり、情報メディア商品に対する意識は飛躍的に向上しています。

メモリーカード市場の立上りは1994年に米国サンディスクが提唱して実用化されたフラッシュメモリーです。その後スマートメディア、メモリースティック、xDピクチャーカード、SDメモリーカード、USBメモリー、トランスフラッシュなど続々と発売され、現在は8タイプ20種類に達しています。

2003年になりSDメモリカードが台頭し、デジタルカメラ以外にも携帯電話の用途が注目されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。