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ニュースリリース

メイクアップ製品の生活産業事業について

2016年08月01日
株式会社遠藤総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:遠藤潔、以下「遠藤総研」)は、ボディケア製品の生活産業事業(以下「本事業」)の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、ボディケア製品の早期普及を目的として取組むものです。ボディケ製品のニーズは近年更に高まりつつあり、リラクゼーションに対する意識は飛躍的に向上しています。

2015年は市場規模の大きいボディシャンプーでパーソナルユース化が加速し、プレフォームタイプや高保湿訴求など明確な機能を持つ商品や、ボディスクラブなどスペシャルケアに位置付けられる商品の需要が高まりました。前年同様、夏季・冬季共に季節商材が苦戦を強いる天候であるも、サンスクリーンは複数商品の併用や使い分けによる需要増加や一部ブランドがインバウンド需要を取り込んだことで伸び、ボディクリーム・ローションはライフスタイル提案型ブランドが愛用者に支えられて好調に推移しました。

2016年に入り、ボディシャンプーではファミリーユースブランドでも、香りやパッケージデザインなどでパーソナルケアを意識した要素を取り入れて単価上昇が図られています。他の品目でもパーソナルケア訴求商品の需要増加や、プレミアム商品の投入が増えていることから、高単価の付加価値品がけん引しボディケア市場の拡大が期待されています。また、ボディクリーム・ローションでエイジングケアや部位を限定した肌悩みのケアなど美容効果を訴求する商品の投入により、天候に影響されない需要喚起が進んでいることも、市場拡大に寄与する新規市場です。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。