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ニュースリリース
2019年 社長年頭挨拶
2019年01月07日
2019年の始まりにあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。
2018年は国内においては未曽有の天災に見舞われ、海外においても米中貿易戦争や米露外交など重大な懸念材料を注視しながらの企業経営となりました。2019年は引き続き貿易摩擦の深刻化や英国のEU離脱を含む欧州政局の不安定化等の地政学的リスクに注視しつつ、国内においては新元号への改元、消費税増税、東京オリンピック・パラリンピックを翌年に控えた社会インフラ整備の加速等、歴史に残る重要な節目の年となります。
一方、情報産業の進展によっても世界は大きな変革期を迎えています。このような環境変化において、当社は顕在化している課題や潜在的課題までも先取りしてお客様に提起し、長年培った最高・最善のコンサルタティングサービスに加え、昨今加速度的に進んでいるAI、ロボティックス、IoT、Deep Learning等といった革新的技術も活用しながら、「新しい価値」を創造・提供し、お客様の業容転換をご支援し、その先にあるビジネス、質の向上に貢献していきます。
当社では、三つの基本方針「持続的な利益成長の実現」「強靭な企業体質の確立」「顧客密着型企業への変革」の下、顧客にとっての高付加価値を追求するビジネスへの変革を強く推し進めてまいりました。今後も、進化し続けるIT技術を経営に活用し、自社の枠を越えて、外部のパートナーと協力しながら社会価値イノベーションの創出に努めてまいります。
当社が、グローバル企業として持続的に成長していくには、社会から支持され、必要とされる存在であり続けなければなりません。このために、当社内にとどまらず、お客様やサプライヤー、パートナーなど外部の企業や人ともオープンに繋がって、地球環境問題の解決と、この地球に生きる人々の豊かさ「持続可能な社会」への貢献を軸に、社会に革新をもたらす新たな価値を創造することで社会から必要とされ続ける存在になれるよう、邁進していく所存です。
遠藤総合研究所は、経営理念「健全な事業活動を通じて豊かさと夢を実現する」のもと、当社ならではのイノベーションによって、社会にとって意義のある“新たな価値”を創造し、ご提供することで、より質の高い社会の実現を目指してまいります。
本年もなお一層のご指導、ご鞭撻を賜りますよう、何卒、宜しくお願い申し上げます。
平成31年1月7日
株式会社 遠藤総合研究所
代表取締役社長 遠 藤 潔
2018年は国内においては未曽有の天災に見舞われ、海外においても米中貿易戦争や米露外交など重大な懸念材料を注視しながらの企業経営となりました。2019年は引き続き貿易摩擦の深刻化や英国のEU離脱を含む欧州政局の不安定化等の地政学的リスクに注視しつつ、国内においては新元号への改元、消費税増税、東京オリンピック・パラリンピックを翌年に控えた社会インフラ整備の加速等、歴史に残る重要な節目の年となります。
一方、情報産業の進展によっても世界は大きな変革期を迎えています。このような環境変化において、当社は顕在化している課題や潜在的課題までも先取りしてお客様に提起し、長年培った最高・最善のコンサルタティングサービスに加え、昨今加速度的に進んでいるAI、ロボティックス、IoT、Deep Learning等といった革新的技術も活用しながら、「新しい価値」を創造・提供し、お客様の業容転換をご支援し、その先にあるビジネス、質の向上に貢献していきます。
当社では、三つの基本方針「持続的な利益成長の実現」「強靭な企業体質の確立」「顧客密着型企業への変革」の下、顧客にとっての高付加価値を追求するビジネスへの変革を強く推し進めてまいりました。今後も、進化し続けるIT技術を経営に活用し、自社の枠を越えて、外部のパートナーと協力しながら社会価値イノベーションの創出に努めてまいります。
当社が、グローバル企業として持続的に成長していくには、社会から支持され、必要とされる存在であり続けなければなりません。このために、当社内にとどまらず、お客様やサプライヤー、パートナーなど外部の企業や人ともオープンに繋がって、地球環境問題の解決と、この地球に生きる人々の豊かさ「持続可能な社会」への貢献を軸に、社会に革新をもたらす新たな価値を創造することで社会から必要とされ続ける存在になれるよう、邁進していく所存です。
遠藤総合研究所は、経営理念「健全な事業活動を通じて豊かさと夢を実現する」のもと、当社ならではのイノベーションによって、社会にとって意義のある“新たな価値”を創造し、ご提供することで、より質の高い社会の実現を目指してまいります。
本年もなお一層のご指導、ご鞭撻を賜りますよう、何卒、宜しくお願い申し上げます。
平成31年1月7日
株式会社 遠藤総合研究所
代表取締役社長 遠 藤 潔