株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、ペット関連製品の生活産業事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、ペット関連製品の早期普及を目的として取組むものです。ペット関連製品のニーズは近年更に高まりつつあり、ライナー・ナプキン（パッド）の機能素材に対する意識は飛躍的に向上しています。

2017年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで前年度比101.4％の1兆5,193億円、2018年度は同101.5%の1兆5,422億円規模まで成長しています。2019 年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで1兆5,629億円、2020年度には1兆5,833億円と微増推移を予測されています。

一般社団法人ペットフード協会によると、過去5年間における犬の飼育頭数は減少傾向にありますが、猫の飼育頭数は横ばいで推移しています。全体として飼育頭数が伸び悩む中で、オーガニックを訴求するフードや、健康寿命の延伸を目的としたプレミアムフード、高齢ペットが食べやすい柔らかいタイプのフード・スナックなど、関連商品が多様化することで市場の拡大傾向が続いています。

ペットが家族の一員としてより身近な存在となることや高齢化に伴うペットとの精神的な癒し効果が、更なるニーズ拡大が期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。