株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、アメニティ製品のホテル産業事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、アメニティ製品の早期普及を目的として取組むものです。アメニティ製品のニーズは近年更に高まりつつあり、香りや感触、見た目の剤型など、五感に訴える効果だけでなく、安心・安全に対する意識は飛躍的に向上しています。

（公財）日本生産性本部「レジャー白書」によると、2018年のホテル産業の市場規模は1兆5.040億円（前年比108.7％）と見込まれています。インバウンドの増加や2020年の東京オリンピックを背景に、東京、京都、大阪等の大都市を中心にホテルや宿泊施設の開発が加速しています。2017年度末のホテル数は10.402 件（前年比102.9％）客室数907.500 室（前年比104.3％）と増加しています。

インバウンドの増加を追い風に、大都市でホテル開発が加速していますが、主体はビジネスホテルや宿泊主体型施設がメインとなっています。今後は、徐々にフルサービス型や、地域との交流体験やデザイン＋快適性を取り入れたライフスタイルホテルの増加、異業種からのホテル業界への参入も期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。