株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、衛生用品の生活産業事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、衛生用品の早期改善を目的として取組むものです。

衛生意識の高まりの中で布タオルの雑菌が気になる生活者が増加し、ペーパータオルの一般家庭での使用率は5年間で3倍に増加しており、市販ペーパータオル市場は伸長しています。

ペーパータオルはインフルエンザなどの感染症の流行度合いによって需要が大きく変化する市場でしたが、通年使用が定着し拡大しています。また、菌が気になる水周りで使用することが多いため、フィルムに抗菌作用を持たせて菌を繁殖しにくくする商品も商品化されました。

洗面所での使用シーンとして手拭き以外にも、口拭き、顔拭きなど肌に触れる用途での使用率が高く、引き続き市場の拡大が期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。