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ニュースリリース

口腔ケア製品の生活産業事業について

2020年05月01日
株式会社遠藤総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:遠藤潔、以下「遠藤総研」)は、口腔ケア製品の生活産業事業(以下「本事業」)の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、口腔ケア製品の早期普及を目的として取組むものです。口腔機能低下は全身的な健康を損なう問題として、低栄養や歯周病、感染症、認知症、誤嚥性肺炎、窒息事故などを挙げられます。

口腔ケア対策を行い、口腔機能が改善すれば、健康寿命を延ばすことができます。また、口の役割は、食べる、話す、笑う、味わう、飲み込む、噛み砕く、歌うなどの機能が挙げられます。消化器や感覚器としての働きの他、顔の表情を作る機能も強調します。

口腔ケアのマネジメントは、歯科衛生士により病院や高齢者施設において実施され、看護師や在宅・施設ヘルパーが実行に移すという流れとなっています。一方、居宅にいる高齢者等に対しては、訪問歯科が実施されており、地域で口腔ケアを実施する体制が整いつつあります。

リハビリテーション病院では、脳卒中患者等に対して、言語聴覚療法の一つとして、口腔リハビリが実施されています。言語聴覚士(ST)の数も増えつつあり、口腔リハビリに関わる製品開発も期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。