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ニュースリリース
2021年 社長年頭挨拶
2021年01月04日
2021年の始まりにあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。
2020年においては、新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大したことで、お取引先や従業員とその家族の健康・安全の確保を最優先に、感染拡大の防止に努め、リスクを注視しながらの事業運営となりました。グローバルに大流行が長期化するなか、感染拡大防止に向けて継続して第一線で働かれている政府、自治体の皆様、そして日夜感染者の診断・治療に尽力されておられる医療従事者の皆様には、心から敬意と感謝を表します。
新型コロナウイルスの感染拡大は、経済活動や社会生活の常識を一変させ、私たちの価値観や生活様式、働き方を大きく変化させました。このような状況下において自分たちに何ができるのかを考え「安心・安全」、「リモート・非接触」、「個別化・分散化」といった、今後の社会に真に必要とされる価値を創出し、事業を持続的に成長させることで、人間社会の進化に貢献してまいります。
時代の変化を捉えた事業を創出するには、独自の技術を深耕するとともに、世の中の先進的な技術を融合させ、新しい発想で価値を見出すことが欠かせません。顧客やパートナーと協働することで社会のDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させます。
本年は、FAXや電話といった従来のアナログな受発注業務を簡単にデジタルに置き換えられる、BtoB受発注システムの早期普及を加速させます。発注側はスマホやPCから数クリックで発注を可能にし、受注側もインターネットが繋がる環境であればどこでも、注⽂を受けることができます。
当社は、2012年の設立以来、専門分野の拡充、組織力・機動力の向上により、ビジネス分野を中心とする複雑かつ高度な専門性を要する業務受託業務の各分野で、最高レベルのコンサルタントサービスを提供する存在であり続けなければなりません。遠藤総研は、進化し続ける伝統を誇りとして、社会に革新をもたらす新たな価値を創造することで社会から必要とされ続ける存在になれるよう、邁進していく所存です。
遠藤総合研究所は、経営理念「健全な事業活動を通じて豊かさと夢を実現する」のもと、当社ならではのイノベーションによって、社会にとって意義のある“新たな価値”を創造し、ご提供することで、より質の高い社会の実現を目指してまいります。
本年もなお一層のご指導、ご鞭撻を賜りますよう、何卒、宜しくお願い申し上げます。
令和 3年1月4日
株式会社 遠藤総合研究所
代表取締役社長 遠 藤 潔
2020年においては、新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大したことで、お取引先や従業員とその家族の健康・安全の確保を最優先に、感染拡大の防止に努め、リスクを注視しながらの事業運営となりました。グローバルに大流行が長期化するなか、感染拡大防止に向けて継続して第一線で働かれている政府、自治体の皆様、そして日夜感染者の診断・治療に尽力されておられる医療従事者の皆様には、心から敬意と感謝を表します。
新型コロナウイルスの感染拡大は、経済活動や社会生活の常識を一変させ、私たちの価値観や生活様式、働き方を大きく変化させました。このような状況下において自分たちに何ができるのかを考え「安心・安全」、「リモート・非接触」、「個別化・分散化」といった、今後の社会に真に必要とされる価値を創出し、事業を持続的に成長させることで、人間社会の進化に貢献してまいります。
時代の変化を捉えた事業を創出するには、独自の技術を深耕するとともに、世の中の先進的な技術を融合させ、新しい発想で価値を見出すことが欠かせません。顧客やパートナーと協働することで社会のDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させます。
本年は、FAXや電話といった従来のアナログな受発注業務を簡単にデジタルに置き換えられる、BtoB受発注システムの早期普及を加速させます。発注側はスマホやPCから数クリックで発注を可能にし、受注側もインターネットが繋がる環境であればどこでも、注⽂を受けることができます。
当社は、2012年の設立以来、専門分野の拡充、組織力・機動力の向上により、ビジネス分野を中心とする複雑かつ高度な専門性を要する業務受託業務の各分野で、最高レベルのコンサルタントサービスを提供する存在であり続けなければなりません。遠藤総研は、進化し続ける伝統を誇りとして、社会に革新をもたらす新たな価値を創造することで社会から必要とされ続ける存在になれるよう、邁進していく所存です。
遠藤総合研究所は、経営理念「健全な事業活動を通じて豊かさと夢を実現する」のもと、当社ならではのイノベーションによって、社会にとって意義のある“新たな価値”を創造し、ご提供することで、より質の高い社会の実現を目指してまいります。
本年もなお一層のご指導、ご鞭撻を賜りますよう、何卒、宜しくお願い申し上げます。
令和 3年1月4日
株式会社 遠藤総合研究所
代表取締役社長 遠 藤 潔