株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、プラスチック選別機の産業機械事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、プラスチック選別機の早期普及を目的として取組むものです。2019年にプラスチック資源循環戦略が策定されたことにより、国内のプラスチックリサイクルが加速しています。プラスチックリサイクルでは比重選別、静電分離、近赤外線選別、光学選別、ラマン分光選別、Ｘ線透過密度選別、LIBS（Laser induced breakdown Spectroscopy）などの選別技術を活用した機器が展開されています。

その中でも、可視光や近赤外光、ラマン分光方式など、光技術を採用した選別機が注目されている。物理的な選別と異なり、廃棄物からの反射光などによって材質特定が可能であり、従来人が行っていた工程を自動化できるため、人手不足や高精度選別需要の高まりを背景に需要が増加しています。

近赤外線プラスチック選別機は、材質を特定したい対象物に近赤外線を照射し、反射スペクトルを読み取ることで素材特性を解析し、解析データからの指示に基づくエア噴射などで選別するものです。特定のプラスチックやプラスチック複合材の選別などが可能で、リサイクルのために純度の高いプラスチックを必要とする場合に特に有効であり、多様なリサイクルシーンで活用されています。

欧州ではプラスチックリサイクル技術の開発が進んでおり、近赤外線プラスチック選別機の製品開発、市場形成においても先行しています。そのため、国内では既に技術が確立されている欧州の有力メーカーを中心に市場が形成されており、日本メーカーの参入は一部にとどまっている。日本でもマテリアルリサイクルが進展することにより、今後の技術開発の活発化や高度選別機需要の高まりが期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。