株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、産業用ネットワーク関連製品の情報通信事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、潤滑剤製品の早期普及を目的として取組むものです。2020年の潤滑剤市場は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う世界的な経済活動の縮小により需要が減少しており、前年比7.7％減が見込まれています。全般的には、自動車関連で使用される潤滑剤の需要減少がウエイトを占めました。

中でも、自動車生産に使用される切削加工油や塑性加工油の落ち込みが増加しました。一方、車両用エンジン油をはじめアフターマーケットが大きい品目では、影響は軽微にとどまりました。2021年以降、2022年には2019年を上回る規模となり、2035年の市場は2019年比24.4％増が予測されています。

分野別にみると、輸送用潤滑油が市場の50％程度を占めています。中でも車両用ガソリンエンジン油と車両用ディーゼルエンジン油のウェイトがメインです。ガソリンエンジン油は、新車向けの工場充填に加え、保有台数の増加によりアフターマーケットも伸長しています。一方、ディーゼルエンジン油は、環境性の観点からディーゼル車の需要が限定される傾向にあり、縮小されるとみられています。

金属加工油は、2020年は自動車生産で使用される切削加工油や塑性加工油の需要が大きく減少しています。他分野に比べ需要の回復ペースは鈍く、2019年の水準に戻るのは2025年頃とみられています。長期的には、高精度加工のニーズが高まり高付加価値製品の需要が増えていくため、今後は数量ベースに比べて、金額ベースの伸びが大きくなると予想されています。

工業用潤滑油は、油圧作動油（建設機械用、その他用）が40％程度を占めています。建設機械用はアフターマーケットが大きく、公共投資や都市開発などの需要増加に比例して伸びる傾向にあります。2020年前半は公共投資の減少や工期の遅れによって影響を受けましたが、後半は中国を中心に需要が回復してきています。

今後は中国や他アジアの旺盛な需要に支えられ、中長期的な伸びが期待されています。また、タービン油は大型の新設および既設発電所の発電機更新に伴う需要により、大きく伸びるとみられています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。