2022年の始まりにあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。

2021年においては、変異株の拡大によって一昨年に引き続き世界中に影響を与えた新型コロナウイルス感染症に関する状況や、お取引先や従業員とその家族の健康・安全の確保を最優先に、感染拡大の防止に努め、リスクを注視しながらの事業運営となりました。

グローバルに大流行が長期化するなか、感染拡大防止に向けて継続して第一線で働かれている政府、自治体の皆様、そして日夜感染者の診断・治療に尽力されておられる医療従事者の皆様には、心から敬意と感謝を表します。

当社は、中期経営計画であるデジタルトランスフォーメーション「DX2022」をスタートさせました。

時代の変化を捉えた事業とは、グローバルに有する顧客基盤を活かしたデジタルワークプレイス（DWP）への転換です。遠藤総研は、コンサルタント企業として「政策研究調査」「企業経営・営業戦略研究調査」「教育研修・講演会事業」の3つの機能を組み合わせ、あらゆる業種業態の顧客に応じ、当社の強みであるデジタル技術を活用した最適な業務改革や顧客サービス品質の向上につながるソリューションを提供してまいります。

このような転換を推進し新しい価値を創造する実行力の源泉となるのは、情報ネットワークを有する「価値ある人財」です。それぞれが、目指すビジョンである「自己実現」に向けて真に解決すべき社会課題を最適化し、顧客やパートナーとの共創の輪を広げることでイノベーション創出を加速し、真の社会課題解決型企業への実現をしてまいります。

当社は、2012年の設立以来、専門分野の拡充、組織力・機動力の向上により、ビジネス分野を中心とする複雑かつ高度な専門性を要する業務受託業務の各分野で、最高レベルのコンサルタントサービスを提供する存在であり続けなければなりません。遠藤総研は、進化し続ける伝統を誇りとして、社会に革新をもたらす新たな価値を創造することで社会から必要とされ続ける存在になれるよう、邁進していく所存です。

遠藤総合研究所は、経営理念「健全な事業活動を通じて豊かさと夢を実現する」のもと、当社ならではのイノベーションによって、社会にとって意義のある“新たな価値”を創造し、ご提供することで、より質の高い社会の実現を目指してまいります。

本年も皆さま方のご健康とご多幸を心からお祈りいたしますとともに、当社提携会社に対しましても、なお一層のご指導、ご鞭撻を賜りますよう、何卒、宜しくお願い申し上げます。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 令和 4年1月4日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社 遠藤総合研究所
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 代表取締役社長　遠　藤　　潔