株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、医療用ディスポーザブル製品のメディカル事業以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、医療用ディスポーザブル製品の早期普及を目的として取組むものです。2021年はコロナ禍の影響が引き続き懸念されているものの、Safety（安全機構付）製品や呼吸・麻酔回路、酸素マスク・カニューラ等の関連製品が市場を牽引し、ディスポーザブル製品汎用品のカテゴリーに入る製品群は、2022年以降について市場は比較的堅調に推移する見込みです。

2020年は新型コロナウイルス感染拡大により、外来患者数や検査件数、手術件数が減少した影響を受けており、2020年の医療用ディスポーザブル製品汎用品市場は、メーカー出荷金額ベースで前年度比2.4％減の2,406億4,400万円と推計しました。区分別に市場をみると、Safety（安全機構付）製品市場が前年度比1.6％減となる529億1,490万円、Home Use（在宅向け）製品市場が同2.0％増の260億9,770万円、キット製品市場は同6.0％減の393億9,170万円でした。

医療用ディスポーザブル製品汎用品については、日常的に使用される製品が多いため、使用機会も多くなり、医療従事者と患者双方の安全・感染管理を踏まえた上で、ディスポ化が進み、注射針、シリンジなどは早くから対応がなされてきました。しかし、ディスポ化が進展していなかった分野もあり、呼吸器関連製品や、排液を吸引し貯留する容器等はリユース製品の比率が依然高く、新型コロナウイルスが契機となって、ディスポ化が進むことが期待されています。

高齢人口が増加する中、リユース製品のディスポ化、単回使用の徹底が広がることにより、今後も医療用ディスポーザブル製品汎用品市場は拡大が期待できるマーケットとなっています。また、国の政策として地域包括ケアシステムの構築が推進されており、家庭内における介護体制、医療施設と介護家庭とのインフラ整備、診療報酬以外の補助制度の充実などの支援体制が整うことで、在宅分野での需要が上乗せされる事が期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。