株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、ペット関連商品の生活産業事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、ペット関連商品の早期普及を目的として取組むものです。2021年の市場は前年比4.3％増となりました。コロナ禍をきっかけにペットと過ごす生活の需要が高まり市場が大きく拡大した前年の反動で縮小が懸念されましたが、ペット飼育のニーズが続いたことで、全てのカテゴリーで前年を上回りました。また、犬の飼育頭数増が減少傾向にある一方、猫は増加しており、キャットフードやキャットスナックなどが伸長しています。

ペットフードは、キャットフードやドッグフードを中心に市場が形成されています。ドッグフードは犬の飼育頭数減少などにより縮小しているものの、キャットフードは近年の猫ブームにより飼育頭数が増加し、メーカーも注力度を高めていることから大幅に増加しました。また、スナックはキャットスナックと犬用ウェットおやつ（その他スナック（犬用）に含む）が好調だったことで大きく伸長しました。2022年以降もスナックの成長が、ペットフード市場の拡大に寄与するとみられています。

ペットケア用品はトイレ・トイレ用シーツと猫砂の市場規模が大きく、システムトイレ関連製品の好調や、猫の飼育頭数増によって伸びており、2021年の市場は前年を上回りました。また、衛生意識の高まりによってペット用トイレタリーや消臭剤、脱臭剤、オムツの拡大が期待されています。

ペット生活用品は、ペットとのコミュニケーションツールである玩具のほか、新規のペットオーナーが増えたことで、スターターキットとして食器、給水器が伸びています。また、コロナ禍での観賞魚飼育が改めて注目されたことで水槽、周辺器具、水質調整剤なども伸長しました。今後はペットとのコミュニケーション時間の増加を受けて、ブラシ、クシ、玩具などの伸びも期待されています。

ペット関連商品のEC販売は、コロナ禍における巣ごもり需要を追い風に伸長が続いています。今までは大手ECモール型通販サイト中心の市場でしたが、近年はメーカーや小売店が独自の通販サイトで展開するケースが増えているほか、パーソナライズ化されたペットフードなど、ECならではの取り組みも見られ、市場拡大が期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。