2023年の始まりにあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。

2022年は、世界中に影響を与えた新型コロナウイルスとの共存に大きくシフトし、中国においてもゼロコロナ政策が年末に緩和され、コロナによる経済活動の制約をグローバルに始動する動きが多くなりました。その一方で、ロシア ウクライナ軍事侵攻の長期化により、資源やエネルギー価格の高騰が世界経済にも大きく影響しました。

このような状況下、遠藤総研が再び成長企業として躍進を遂げるよう力強く牽引し、当社を取り巻くステークホルダーの皆さまのご理解と信頼を得られるように、一つ一つの課題に真摯に取り組んでいます。

2023年は、エネルギー価格高騰や金利上昇などにより、引き続き厳しい外部環境を予測しておかねばなりません。当社はサステナビリティを経営の中心に置き、多くの社会課題から5つのマテリアリティ（重要課題）である社会貢献活動基本方針を設定し、社会・環境課題解決と事業成長の両立を推進しています。

当社が培ってきた時代の変化を捉えた事業とは、グローバルに有する顧客基盤を活かしたデジタルワークプレイス（DWP）への転換です。遠藤総研は、コンサルタント企業として「政策研究調査」「企業経営・営業戦略研究調査」「教育研修・講演会事業」の3つの機能を組み合わせ、あらゆる業種業態の顧客に応じ、当社の強みであるデジタル技術を活用した最適な業務改革や顧客サービス品質の向上につながるソリューションを提供してまいります。

このような転換を推進し新しい価値を創造する実行力の源泉となるのは、情報ネットワークを有する「価値ある人財」です。それぞれが、目指すビジョンである「自己実現」に向けて真に解決すべき社会課題を最適化し、顧客やパートナーとの共創の輪を広げることでイノベーション創出を加速し、真の社会課題解決型企業への実現をしてまいります。

当社は、2012年の設立以来、専門分野の拡充、組織力・機動力の向上により、ビジネス分野を中心とする複雑かつ高度な専門性を要する業務受託業務の各分野で、最高レベルのコンサルタントサービスを提供する存在であり続けなければなりません。遠藤総研は、進化し続ける伝統を誇りとして、社会に革新をもたらす新たな価値を創造することで社会から必要とされ続ける存在になれるよう、邁進していく所存です。

遠藤総合研究所は、経営理念「健全な事業活動を通じて豊かさと夢を実現する」のもと、当社ならではのイノベーションによって、社会にとって意義のある“新たな価値”を創造し、ご提供することで、より質の高い社会の実現を目指してまいります。

本年も皆さま方のご健康とご多幸を心からお祈りいたしますとともに、なお一層のご指導、ご鞭撻を賜りますよう、何卒、宜しくお願い申し上げます。



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 令和 5年1月4日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社 遠藤総合研究所
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 代表取締役社長　遠　藤　　潔