株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、健康志向食品の生活産業事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、健康志向食品の早期普及を目的として取組むものです。2022年は新型コロナウイルス感染症に関連した特需が落ち着き、新たな健康への悩みへの注目度が高まったことにより、市場は前年比3.7％増の2兆6.677億円が見込まれています。

サプリメント（機能志向食品）市場はコロナ太りによる対策商品やスポーツサポート商品などが大きく伸び、コロナ禍でも拡大してきました。2022年はこれらの伸びは落ち着きましたが、脂肪対策商品、筋肉サポート商品の好調に加え、ストレス緩和・睡眠サポート商品の伸長で市場拡大が続くとみられています。

健康志向食品市場は外出自粛の影響を大きく受けて2020年は縮小したものの、2021年は脂肪対策商品の堅調な需要に加え、新商品の実績が上乗せされたことにより回復しました。2022年は外出自粛の緩和や猛暑を追い風にドリンク類が回復に向かい、大型脂肪対策飲料ブランドの発売により前年比4.7％増が見込まれます。

2023年の市場は、脂肪対策商品やストレス緩和・睡眠サポート商品の需要が引き続き旺盛であることから拡大が続き、前年比1.7％増の2兆7.121億円が予測されます。

H・Bフーズ市場は、長期的に3兆円規模の市場になると予測されます。健康・美容に良いことを訴求する食品をH・B(Health&Beauty)フーズと定義し、健康志向食品（明らか食品・ドリンク類）と機能志向食品（サプリメント）などを対象としています。

国内食品市場において長期的な高齢化、人口減少は課題であるも、サプリメントを中心に50代以上が主なユーザーとなる品目が多く、健康意識の高まりと活発な商品投入によって市場は今後も拡大する可能性が高いと期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。