株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、サプリメントの生活産業事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、サプリメントの早期普及を目的として取組むものです。機能性表示食品制度がスタートした2015年以降の市場は拡大を続けており、新型コロナの感染が流行したことにより体調管理や健康意識の高まり、コロナ太り対策など新たな需要を獲得しました。

2022年はコロナ禍の特需は落ち着いたものの、消費者の健康への意識、ダイエットやボディメイクに対するニーズは高まりました。脂肪対策商品やスポーツ向けプロテインは、需要を期待した企業の参入や商品投入によって伸長しました。その他、関節・筋肉サポートや認知機能サポート、ビタミン・ミネラルチャージなどが続伸しました。一方、競合激化がさらに進んだことや、消費者庁からの広告表現についての改善指導などがあったことから、前年と比較し市場の伸びは鈍化した結果となりました。

2023年は新型コロナの5類移行に伴い、人流が増加し、インバウンド需要が回復傾向に向かっています。美容サプリメントやビタミン・ミネラルサプリメントなどがインバウンド需要を獲得しており、ドラッグストアなど店頭チャネルの伸びが期待されています。一方で、国内需要は特需が収束しており、成長を続けていた通信販売チャネルでの減少により、市場はわずかな伸びにとどまるとみられています。

競合激化などは市場拡大、高齢者人口の増加によりサプリメントの担う役割・重要性がさらに高まっていくと考えられ、健康寿命の延伸を目的に需要が増加し、今後も市場拡大が続くと予想されます。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。