株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、健康志向食品（明らか食品、ドリンク類）の生活産業事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、健康志向食品の早期普及を目的として取組むものです。明らか食品とは、野菜、果物、調理品等その外観、形状等から明らかに食品と認識されるものです。具体例として豆腐、納豆、味噌、ヨーグルト、牛乳、チーズ、バター、パン、うどん、そば、緑茶、紅茶、ジャスミン茶、インスタントコーヒー、ハム、かまぼこ、コンニャク、清酒、ビール、まんじゅう、ケーキ等が該当します。

明らか食品の特長として、誰が見ても、絶対に食品であると感じるものが明らか食品、食品広告は医薬品的な表現を禁じられていますが、明らか食品だけ扱いが特殊で規制対象外です。例えば、「納豆は、血液をサラサラにします」などの表現が、明らか食品には許されています。

2022年は、リニューアルや新商品展開によって脂肪・コレステロール値改善が躍進したほか、社会的に注目が集まった睡眠サポートや人流増加によって市場環境が好転した滋養・強壮、ビタミン・ミネラルチャージも高い伸びとなり、市場は前年比7.5%増の1兆6,433億円となりました。2023年は、人流増加が本格化したことに加え、猛暑による後押しを受けてドリンク類を中心に需要が活性化しました。脂肪・コレステロール値改善や睡眠サポート、ビタミン・ミネラルチャージなどが引き続き需要を取り込み、市場は前年比4.9%増の1兆7,243億円が見込まれています。

明らか食品は、機能系ヨーグルトの需要減退傾向ではありますが、オーラルケア食品の需要回復などプラス要因もみられます。ドリンク類は乳酸菌飲料や、人流増加や猛暑を背景に高カテキン訴求の濃い系緑茶、止渇性の高いビタミン・ミネラル配合商品の需要が期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。