株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、ペット関連商品の生活産業事業（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、ペット関連商品の早期普及を目的として取組むものです。2023年のペット関連商品市場は、2,727億円となりました。このうち、6割以上を大手ECモールが占めています。

大手ECモールは、集客力の高さや、ペット家電や動物用医薬品など多様な商品を取り扱っていることから活用が進んでいます。また、Amazon.co.jpや楽天市場で積極的な販促が行われていることから、ペットフードやスナック、猫砂、ペットシーツなど消耗品の大容量タイプの需要が伸長しています。

大手メーカー直販系は、実店舗を主体に展開していたメーカーによる参入が増加しています。定期購入への誘導だけでなく、商品やブランドに込められたストーリー展開などをWebでPRし、顧客ロイヤルティの向上や新規顧客の獲得を図っています。また、デジタルマーケティングを得意とする企業が、ペットを家族の一員としてとらえる動きに注目し、高品質で安全・安心な商品をEC経由で販売しており、客単価の向上を目指すケースも増えています。

2028年のペット関連商品市場は、2023年比27.9%増の3,489億円が予測されています。大手ECモールは、独自の経済圏を確立していることから、今後もECモールの機能拡充による顧客の囲い込みが進み、ペット関連商品の販売は引き続き増加すると予想されます。

メーカー直販系は、商品投入のハードルが店頭と比較して低いため、新規参入が多く商品数が増加しています。実店舗を販売チャネルの主軸とするメーカーも、ペットオーナーの趣味嗜好の多様化を受けたアイテム数の増加や顧客情報の収集に役立てるためのECチャネル活用を促進しており、大幅な伸びが期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。