株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、メンタル・脳機能ケア食品の生活産業事（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、メンタル・脳機能ケア食品の早期普及を目的として取組むものです。ストレス社会を背景に、疲労感の軽減やリラックス効果のある商品の需要が高まることから、2030年の市場は2023年比39.2%増が予測されています。これらの食品は勉強、仕事の休憩時や終了時など、複数回に分けての摂取が想定されるため、睡眠改善を訴求する商品に比べて、容量が多い商品や小分けが可能な商品が増加するとみられています。

若年層を中心に仕事や勉強などの場面でやる気・気分を向上させるエナジードリンクが好調に推移しています。2023年は、外出機会の増加と猛暑を背景に、水分補給によって飲料の需要が増えました。加えて高齢化を背景に脳機能を維持するサプリメントなどの需要も伸びており、市場は前年比13.3%増の3,537億円となりました。

今後も、形状別では生活に取り入れやすい飲料が市場を牽引するとともに、ゼリーやサプリメントも大きく伸長するとみられます。機能・成分別では高齢化に伴う認知機能の維持や、ストレス緩和、睡眠の質の改善など健康意識の高まりで、メンタルや脳機能ケア食品の需要増加が予想されます。また、複数の成分の組み合わせで、1つの商品でも複数の健康課題を訴求できる多機能化が進み、様々な世代の健康課題に対応できるようになるため、2030年に向けて市場拡大が続くと期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。