世界中で、およそ8人に1人が何らかの精神疾患を抱えて生活しています。いかなるコミュニティーや社会も例外ではありません。自殺は依然として若者の主要な死因の一つであり、何百万もの人々が静かに苦しみ続けています。

今年の「世界メンタルヘルス･デー」は、職場でメンタルヘルスを優先することに焦点を当てています。15歳を超える人々の60パーセントは労働に従事しており、大半の時間を職場で過ごしています。そして、そうした空間は、単に仕事をする場所である以上にはるかに大きな意味を持っています。安全で健全な職場が目的意識やつながり、安定性をもたらす一方で、威圧感があったり、あるいは混沌とした労働環境は、そこで働く人々のメンタルヘルスに大きな負担をもたらすことがあります。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックがリモートワークという新しい時代の到来を告げて以降、家庭と職場の境界線がますます曖昧となり、従業員のメンタルヘルスを守ることはさらに難しくなっています。

仕事はウェルビーイングのために重要ですが、ウェルビーイングもまた仕事のために重要です。雇用主が従業員のメンタルヘルスに関わるリスクに対処することで、従業員の士気が高まり、欠勤率が低減し、従業員の参画と生産性が向上し、自社のビジネスと私たちの経済全体が強化されます。

職場でもそれ以外の場所でも、あらゆる人々がメンタルヘルスを優先するための知識やリソースを持ち、スティグマ（偏見）や障壁のない、質の高いメンタルヘルス・サービスを利用できるようにするべきです。

今年の「世界メンタルヘルス･デー」にあたり、メンタルヘルスなくして健康はないことを常に覚えておきましょう。人々が活躍できる安全で健全な労働環境を作り、維持していくことを決意しようではありませんか。

（アントニオ・グテーレス　国連事務総長メッセージより）