株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、セルフヘルスケア製品の生活産業事（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、セルフヘルスケア製品の早期普及を目的として取組むものです。セルフヘルスケアを目的とした製品は多様な領域で展開されており、2024年の市場規模は7兆1,190億円が見込まれています。コンセプト別の市場は肌ケア関連が1兆7,956億円、疲労回復関連が1兆2,385億円と1兆円を超えており、次いでダイエット関連が6,206億円、栄養補給関連が4,600億円と続いています。

実施ランキングでは、男性は疲労回復が1位であり、次いで2位栄養補給、3位腸内環境改善と続きました。女性は1位が肌ケアで実施率が64.7%と高く、次いで2位腸内環境改善、3位オーラルケアと続き、男性よりも実施率が高い傾向にあります。腸内環境改善は、男性3位、女性2位であり、ヨーグルトや乳酸菌飲料が各世代で広く認知され、食生活の中で習慣化していることが実施率の高い要因と考えられます。

ニーズランキングでは、男性、女性ともに1位は睡眠サポートとなりました。睡眠は休息、安らぎを得るための時間であり、今や国民の4人ー5人に1人が睡眠について何らかの悩みを持っていると言われ、ニーズの高さが感じられます。男性は実施率が1位の疲労回復が2位であり、3位にアイケアが続きました。女性は、睡眠サポートに次いで2位にダイエットが続いており、女性にとって関心の高い分野であることが伺えます。また、免疫ケアは男性、女性ともに4位であり、年代による差も少なかったことから、幅広い層でニーズがあることがわかります。

今後高い伸びが期待されるコンセプトとしては、睡眠サポート、メンタルヘルス、認知機能サポート、尿トラブルであり、中でも睡眠サポートは潜在需要の高い有望市場とみられます。各コンセプトでそれぞれの製品が充実することで市場は拡大し、2030年の市場は7兆4,944億円が予想されます。

睡眠サポートへの対策ニーズの高さ、ターゲット人口の多さから、今後も様々な分野からの参入が活発化するとみられ、一般用医薬品・医薬部外品であれば効果の高さで、生活用品であれば手軽さでなど各カテゴリーの強みを生かした製品開発も期待さています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。