株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、サプリメントの生活産業事（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、サプリメントの早期普及を目的として取組むものです。2015年の機能性表示食品制度の開始以来、新型コロナが流行するなかでも体調管理や健康意識の高まり、コロナ太り対策などで需要を獲得し、市場は拡大しています。

2023年は、人流増加やインバウンド需要の回復によって、ドラッグストアなどの店頭チャネルを中心に需要が増加しました。特に、美容サプリメントやビタミン・ミネラルチャージサプリメントが好調でした。スポーツサポートサプリメントは、運動後の疲労回復サポートが期待できるアミノ酸が好調でした。しかし、通信販売は、競合激化や広告表現の規制強化により新規顧客の獲得効率が低下したことや、コロナ禍で発生したダイエット関連などの特需も落ち着き、市場の伸びは鈍化しました。

2024年は、スポーツサポートの需要が増加すると予想されるものの、広告表現の規制強化や競合激化が市場拡大の逆風となっています。また、脂肪・コレステロール値改善を中心に顧客の離脱や消費マインドの低下がみられ、市場に大きな影響を及ぼすと予想されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。