株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、ペット関連製品の生活産業事（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、ペット関連製品の早期普及を目的として取組むものです。ペット関連総市場は、微増推移しています。2023年はインターネット通販、ドラッグストア、総合ディスカウントストア市場が好調で、前年比5.0%増の1兆5,343億円となりました。2026年には、2023年比3.8%増の1兆5,921億円が予測されています。

2026年に3,000億円市場が予想される販売チャネルは、動物病院、ペットショップ、インターネット通販、ホームセンターです。動物病院では診療、検査、手術料や処方される医薬品、ペットショップではトリミングサービス、ペットホテル、しつけ教室などのペット関連サービスやペット生体販売の構成比が高くなっており、ペットフードや用品の物販を主体とする他の販売チャネルとは異なっています。

インターネット通販の利用者は、コロナ禍以降は中高年層まで広がっています。従来の価格訴求から品揃えの豊富さ、購入の簡便性で差別化を図っており、特に、ペットフード・用品の主要販売チャネルであったホームセンター市場を侵食しています。自社ECサイトを主体にダイレクト販売を行うフード・用品メーカーも年々増加しています。

自社ECサイト、もしくは仮想ショッピングモールへ出店を行えば新商品の投入ハードルは低く、撤退もしやすい販路として需要拡大しています。また、SNSとの親和性も高く、SNS上で話題となれば一気にヒット商品として認知されることから、今後は新商品投入の際に広く活用されるチャネルになるとみられています。

2024年の市場は2023年比5.4%増の3,056億円が見込まれています。市場の伸びは鈍化しているものの、品揃えが充実していることや商品配送の利便性が高いことから、今後も利用は増加し、市場は拡大推移が期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。