株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、清涼飲料の生活産業事（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、清涼飲料の早期普及を目的として取組むものです。2015年の機能性表示食品制度の開始以来、新型コロナが流行するなかでも体調管理や健康意識の高まり、コロナ太り対策などで需要を獲得し、市場は拡大しています。

清涼飲料類は、2023年に価格改定が相次ぎ市場は拡大したものの、特に嗜好性の高い商品の買い控えにより販売量で伸び悩みました。2024年も引き続き価格改定が行われたことで買い控えの対象となった商品が増えており、PBや低価格帯商品への需要シフトがみられています。一方で、健康価値の訴求を強めた高付加価値商品の需要は底堅く、消費者ニーズは二極化が顕著となっています。

果実飲料では原料の供給不足が深刻となり、大容量商品の販売休止や販売抑制を強いられています。無糖炭酸飲料は安価なPBへの需要流出があるものの、食事中など飲用シーンの広がりなどによって、伸びが続いています。また、乳性飲料では、猛暑のなかで止渇性の訴求を強めた商品が好調に推移しています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。