株式会社遠藤総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤潔、以下「遠藤総研」）は、ペットフードの生活産業事（以下「本事業」）の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、ペットフードの早期普及を目的として取組むものです。2024年の市場は、各カテゴリーの伸長により前年比3.7%増となりました。前年の伸びは下回ったものの、ペットフードが、市場拡大を牽引し、ペットケア・生活用品も、堅調でした。

スナックやサプリメント、療法食なども含むペットフードは、2023年の大幅値上げがプラスに働いたことから市場は前年比11.9%増となりました。2024年の市場は価格改定が落ち着いたことにより伸びは鈍化したものの、キャットフードの堅調な需要が牽引し前年比4.5%増の4,931億円となりました。

キャットフードは、スタンダードフードからプレミアムフードへのスイッチが続いており、単価上昇により好調です。2025年以降も市場を牽引するものの、スタンダードフードが安価なPB商品に一部需要流出していることなどから、伸び率の低下が予想されます。

ドッグフードはドライフードではプレミアムフードが好調でしたが、ウェットフードやセミモイストフードが苦戦しているため、今後横ばいが続くとみられています。スナックはキャットスナックと犬用ガムの堅調な伸びが予想されます。サプリメントは海のスーパーフードともいわれているモエギイガイ抽出物を配合した商品の好調や、動物病院ルートで医薬品と併せた商品の提案などにより、今後も伸びが予想されます。

2023年までは全般的な商品値上げをペットオーナーが許容する傾向にあったものの、直近はコスト意識が高まっていることから、買い得感のあるマルチパック商品の展開や付加価値商品の需要傾向にあります。2025年以降もプレミアムフードやスナックを中心としたペットフードの伸びや、ペットケア用品とペット生活用品の堅調な需要により、市場は小幅ながら拡大が続くと期待されています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。