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ニュースリリース

一次電池の生活産業について

2025年07月01日
株式会社遠藤総合研究所(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:遠藤潔、以下「遠藤総研」)は、一次電池の生活産業事(以下「本事業」)の円滑な販売実施に協力して参ります。

本事業は、一次電池の早期普及を目的として取組むものです。2024年の市場は28兆1,553億円規模でした。電池全体の95%を占める二次電池の伸長を牽引するのは、長寿命・高エネルギー密度を生かしEV向けが好調な大型用途のLiBでした。長寿命であることや充放電特性に優れることなどを背景にESS向けでも好調でした。

また、レドックスフロー電池も大きく伸長しています。一次電池は、人口増加や新興国における所得向上、都市化を背景に電子機器や家電製品の需要が高まっているため、アルカリマンガン乾電池が堅調に推移しています。中長期的には、短周期的な再エネ出力抑制などはLiBで対応し、計画的な長時間充放電をレドックスフロー電池で対応するなど、使い分けが進むことで普及すると予想されます。

2025年以降もEV化や再生可能エネルギーの利用増加に伴うESSの普及などにより、LiBが伸び、市場拡大に貢献するとみられています。また、長寿命や大規模化対応、周期変動への耐性といった特徴を生かし調整力などの役割で、レドックスフロー電池やNAS電池が大幅に伸長すると予想されます。一次電池では、IoT化を背景とする電力・ガス・水道のスマートメーターや計測機器の普及とともに、使用される塩化チオニルリチウム電池などが伸びると期待されています。

【 一次電池 】
一度使用すると使い切りで、再充電ができない電池です。一般的には、低価格で購入でき、短期間の使用に向いています。

【 二次電池 】
再充電可能な電池で、繰り返し使用できる点が特徴です。これにより、一次電池よりも長期間の使用が可能で、環境にも優しいとされています。

遠藤総研は、本事業を含め、環境社会の構築、資源リサイクルの効率化、超高齢化社会への対応など、社会的課題の解決に貢献する関連事業に引き続き多面的に取組んで参ります。