遠藤宗家の歴史の源となる始祖遠藤左太夫は、徳川家康公が天正十八年(1590年) に江戸に入府し、慶長八年(1603年) に同地に幕府をひらき、爾後260年余、甲賀百人武士(旗本・徳川将軍家・直参御目見得) として日本の統治及び警備を行いました。遠藤宗家の始祖遠藤左太夫から400年、源流である「武士道」の精神を継承し、コンサルタント企業として「政策研究調査」「企業経営・営業戦略研究調査」「教育研修・講演会事業」の3つの機能を組み合わせ、ビジネスのあらゆる分野でバリューチェーンの最適化を図り、付加価値を最大化することで、お客様のニーズにお応えしてきたのが遠藤総研です。

近年のコンサルティングの多様化、複雑化、大型化に対応するためには、能力ある個人が存分に力を発揮し、かつ組織として効率的に機能でき得る体制が肝要であることは言うまでもありません。遠藤総研では、人材こそ最重要資源であるという認識に立ち、コンサルタント・スタッフの採用、教育、チームワークの醸成及び知識共有の実現等、質の高いサービスを提供するために人材の育成と組織力の強化に力を入れてまいります。

現在、地球環境と社会の持続可能性を脅かす課題がグローバル規模で発生し、あらゆる分野で将来の見通しが不透明になり、かつ不確実性も高まり、さまざまな選択肢を駆使して未来を模索する時代になっています。また、国連が採択した「持続可能な開発目標(SDGs)」や「パリ協定」に代表されるように、長期的な視点と社会の持続可能性を強く意識した企業価値の向上が求められており、持続可能な社会の構築に貢献していくことが、重要になってくると考えています。

遠藤総研では、サステナビリティ推進のための施策は、環境・社会貢献部が企画・立案し、代表取締役社長の決定の下、推進しています。定期的にアドバイザリーボードなど社内外のステークホルダーとの対話を図ることによって、社会の期待や要請を把握し、それらをサステナビリティ推進に活かしています。

遠藤総研は、未来を見据えたサステナビリティ上の重要課題を融合させながら、この変化をチャンスと捉え、そのチャンスを確実に活かすことによって、継続的に成長し、社会の持続的な発展と共に歩んでいきたいと考えています。

遠藤総研は、2012年にCSRに基盤とするマテリアリティ(重要課題)を初めて特定しました。それ以降、国際社会の動向やステークホルダー等からの当社に対する期待を踏まえ、定期的に見直しを実施してきました。2018年に国連で採択された持続可能な開発目標(SDGs)、パリ協定の発効、またESGの観点も考慮してマテリアリティを新たに特定しました。

遠藤総研は、これからも社会的責任はもちろんのこと、マテリアリティに通じるESG（環境、社会、ガバナンス）視点で持続可能性をより意識した事業活動を推進し、日本および世界に役立つ存在感ある仕事を創造し、企業価値を高め、企業使命である「健全な事業活動を通じて豊かさと夢を実現」に貢献していきます。